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アイルランド共和国（アイルランドきょうわこく、、）、通称アイルランドは、北大西洋のアイルランド島に存在する立憲共和制国家である。北東にイギリス領北アイルランドと接する。首都はアイルランド島中東部の都市ダブリン。ナショナルカラーは緑。

独立時の経緯によりアイルランド島の北東部北アイルランド6州はイギリスの統治下にあるが、アイルランド共和国は1998年のベルファスト合意以前は全島の領有権を主張していた。2005年の英エコノミスト誌の調査では最も住みやすい国に選出されている。

国名

正式名称は （アイルランド語: エァラ）であり、憲法は公式の英語名称について Ireland と定めている。国際連合やヨーロッパ連合においては として登録されているが、その一方で、「1948年アイルランド共和国法」 () は、憲法の規定を覆す効力は無いものの を公称とする旨を定めている。日本語では「アイルランド」または「アイルランド共和国」の表記が使われており、日本政府は「アイルランド」を用いている。漢字では愛蘭土と当てられ、愛と略す。アイルランド語名に由来するエールと呼ぶこともある。

歴史

アイルランドの地図。

• 紀元前265年ごろより、ヨーロッパ大陸よりケルト人の渡来が始まる。
• 紀元5世紀ごろ、聖パトリックらによるキリスト教の布教。
• 8世紀終わりごろより、ノルマン人（ヴァイキング）が侵入する。
• 1014年 アイルランド上王 (High King) ブライアン・ボルー（Brian Boru、ブリアン・ボルーとも）がクロンターフでヴァイキングを破り、これ以降ヴァイキングの侵入が収束する。
• 1169年 ノルマン人の侵攻が始まる。1171年には、諸豪族がイングランド王ヘンリー2世の支配下に下る。
• 1541年 イングランド王ヘンリー8世がアイルランド王を自称する。これ以降、イングランドからの入植者が増える。しかしアイルランドの貴族はこれを認めずヘンリー8世と対立した。正式な移民は護国卿となったクロムウェル以降。
• 1588年イギリスがスペイン海軍を破る。これによりイギリスの海上帝国の時代が始まる。
• 1652年クロムウェルがアイルランド侵略。事実上の植民地化。
• 1801年 グレートブリテン王国（イギリス）とアイルランド王国が合併する（実質的にはイギリスによる併合）。
• 1829年 カトリック教徒解放法の制定、オコンネルの尽力。
• 1840年代後半より、ジャガイモの不作が数年続き、大飢饉となる（ジャガイモ飢饉）。この結果、多数のアイルランド人がアメリカ大陸へと移住していった。
• 1905年 シン・フェイン党の成立、アイルランド独立を掲げる。
• 1914年 アイルランド自治法成立、しかし第一次世界大戦勃発を理由に自治は保留。
• 1916年 イースター蜂起。アイルランド民族主義者がダブリンで蜂起するが鎮圧される。
• 1922年 アイルランド自由国が成立し、イギリスの自治領となる。ただし、北部アルスター地方の6州（北アイルランド）はイギリスに留まる。これによりアイルランド内戦へと発展する。
• 1931年 ウェストミンスター憲章が成立し、イギリスと対等な主権国家（英連邦王国）となる。
• 1937年 新憲法が施行され、エールと改称する。
• 1938年 イギリスが独立を承認し、イギリス連邦内の共和国となる。
• 1949年 イギリス連邦を脱退。
• 1998年 ベルファスト合意と同時に、国民投票により北アイルランド6州の領有権を放棄。

政治

政府庁舎。1949年以降は共和制を採用している。元首は大統領で国民の直接選挙により選出される。大統領は基本的には名誉職であり、儀礼的な役割を主に務めるが、違憲立法審査の請求、首相による議会解散の拒否などの権限があり、国軍の最高司令官をつとめる。初代大統領は作家のダグラス・ハイドが就任した。最近はメアリー・ロビンソン、メアリー・マッカリースと二代続けて女性が大統領に選出されており、保守的傾向の強かったアイルランドの変化を象徴している。現在では北アイルランド問題が持ち上がっている。
アイルランドの議会（ウラクタス, Oireachtas）は二院制で上院がシャナズ・エアラン（Seanad Éireann）、下院はドイル・エアラン (Dáil Éireann) と呼ばれる。議会から選出された首相（ティーショク, Taoiseach）が行政府の長となる。

1973年にはEC（現在EU）に加盟している。

治安

ガーダ・カー。
アイルランドの警察は1922年に創設された。アイルランドでは自国警察のことをガーダ（Garda、単数形Gardi）と呼ぶ。統計上、欧州諸国の中で最も凶悪犯罪が少なく、治安のよい国とされてきた。一人当たりの被害件数で日本よりも少ない項目もある。しかし近年、悪化の傾向にある。

軍事

アイルランドは陸海空三軍を擁し、平時の兵力は8,500名。他に陸軍の予備役13,000名がある。安全保障については中立政策を採用しており、第二次世界大戦には参戦せず、北大西洋条約機構（NATO）にも加盟していない。

国際関係

イギリスとの関係

1649年から1651年にかけての遠征によりアイルランドの植民地化が進み、以後1922年の独立までに過酷な搾取を受けるオリバー・クロムウェルの侵略で、過酷な植民地支配を受け、プロテスタントによるカトリック教徒への迫害を受けており、また植民地政策で工業化も遅れた。さらにイングランド人の搾取により起きたジャガイモ飢饉で多くのアイルランド人が死に1840年は800万人を数えた人口も、アイルランド人には餓死か移民の選択しかなく、1911年に440万人にまで減少、アイルランド語を話す人口までもが激減した。1919年～1922年のアイルランド独立戦争では休戦協定が結ばれ英愛条約が締結された。アイルランド自由国が成立して独立戦争は終結したが、イギリス連邦下である事にも不満を抱く者はアイルランド内戦を起こした。

このように歴史的にイギリス（イングランド）への植民地支配の恨みが強く、今でも一部の住民の間では反英感情が強い。例えば第二次世界大戦の際には全ての英連邦諸国は対日参戦していたのに対してアイルランドはイギリスのチャーチル首相の対日参戦要求を拒否し、大英帝国戦艦のプリンス・オブ・ウェールズやレパルスが日本軍に撃沈されたニュースを聞いて歓喜に満ちていた。元インド総督のルイス・マウントバッテンはボートに乗っている際にIRA暫定派によって仕掛けられた爆弾で爆殺されている。

しかし、ヨーロッパの経済大国であるイギリスはアイルランド共和国にとって無視できない存在であり、経済的および人的交流は古くから盛んである。イギリス領北アイルランドではアイルランド帰属を求めてテロ行為を繰り返す過激派IRA暫定派などナショナリストとユニオニストとの紛争が起こっていたが、平和プロセスが進んでいる。アイルランド共和国は一部日本で誤解されているようなテロ行為の舞台とはなっておらず、北アイルランド平和が現実に近づくにつれ、様々な分野での南北の交流が広がっている。

1997年にトニー・ブレア首相が100万の餓死者・100万の移民を出した1845年から1849年のジャガイモ大飢饉について「今日それを反省してみるにつけ苦痛をもたらすものであった」と実質的に謝罪を行った。1998年には北アイルランド和平合意が成立した。殺し合いに嫌気がさした事、南の経済発展にあせりを感じた事が契機となる。しかし強硬派が納得せず失敗しさらに10年が経過する。2005年、イギリス在郷軍人会アイルランド支部主催の第1次大戦戦没者追悼行事にアイルランド大統領が出席。アイルランド人兵士の名誉回復と追悼を訴えた。彼らはアイルランド自治獲得促進の意志をもって参戦したのにそれまではイギリスへの協力者と非難されてきた。2007年2月、クローク・パーク競技場でのワールドカップ・サッカー試合、アイルランド対イングランド戦が平穏に行われる。イギリス国歌の演奏に当たりアイルランド側から一つのブーイングもなく、イギリスとアイルランドの歴史的和解の象徴となった。この競技場は1920年の独立戦争のときイギリス軍がゲーリック・フットボール観戦中のアイルランド人を虐殺した場所で反英闘争の聖地であった。

アイルランドは伝統的に反英感情が強いものの、世界共通語である英語を使用しており、英語留学として人気がある。

アメリカ合衆国との関係

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イギリス植民地支配に苦しんだアイルランド人は同じ英語圏である国に次々と移住したが、イギリスの植民地であったカナダやオーストラリアではアイルランド人は差別される身分であったために、逆にイギリスから独立したアメリカ合衆国に多く渡った。そのためかアイルランド系アメリカ人は非常に多い。しかしアイルランド人移民が貧しい生活や異様な風習であった事、イギリスで被征服民として低くみられていた事、カトリック教であった事などのため、アメリカ人に嫌悪感をおこさせた。彼らは人種的に見て「白人」に含まれるが、アメリカ市民になるのにふさわしくないとされ、徹底した偏見の目と差別に苦しめられていた。しかし後にアイルランド系はアメリカで尊敬される存在となり、アイルランド系アメリカ人であるロナルド・レーガンはアイルランド訪問で暖かく歓迎された。アイルランドは経済面ではアメリカ依存が非常に強い。アイルランドの奇跡の原因として、国内総生産の7%に相当するEUからの援助金を無視できない。それは特に教育制度と公共設備に投資され、アイルランドの経済能力を強化した。しかし、それよりも低い法人税と安い賃金は重要であった。それに惹かれて外国企業、とりわけアメリカの多国籍企業は生産基地とヨーロッパ事業本部をアイルランドに立地した。アイルランドの国語は英語であることもアメリカの企業にとって重要である。時差の結果、アメリカ本部とアイルランド支部との仕事分担で、 24時間体制の恩恵も得られる。エレクトロニクス、製薬のようなハイテク産業や、金融サービスなどにおける外国投資はアイルランド経済の原動力となっている。外国からの投資でアメリカは80%という圧倒的なシェアを占めている。現在アイルランドで活躍しているアメリカ企業は600社で、その従業員は10万人である。アイルランドはまさにヨーロッパ市場を狙うアメリカ企業の基地となっている。反面、アイルランドでのアメリカ企業の収益率は、他のヨーロッパの国よりも2～3割ぐらい高い。

アイルランド人は植民地支配でイギリスに対して伝統的に敵対的であるが、イギリス植民地から独立して多くのアイルランド系住民を受け入れたアメリカに対しては非常に好意的であり、さらに旧宗主国が残した英語を駆使し世界一の経済大国のアメリカと取引を行っているのが特徴。これはイギリスと同じ植民地支配を受けたインドと似た傾向である。

行政区画

アイルランドの行政区画。アイルランド島は歴史的な慣習から自治権のないコノート、マンスター、レンスター、アルスターの4つの地方に大別される。これらは32の州 (county) で構成されるが、この内のアーマー、アントリム、ダウン、ティロン、デリー、ファーマナの6州がイギリスの統治下にある北アイルランドに属している。

1. ダブリン州
2. ウィックロー州
3. ウェックスフォード州
4. カーロウ州
5. キルデア州
6. ミース州
7. ラオース州
8. モナハン州
9. キャバン州
10. ロングフォード州
11. ウェストミース州
12. オファリー州
13. リーシュ州
14. キルケニー州
15. ウォーターフォード州
16. コーク州
17. ケリー州
18. リムリック州
19. ティペラリー州
20. クレア州
21. ゴールウェイ州
22. メイヨー州
23. ロスコモン州
24. スライゴ州
25. リートリム州
26. ドニゴール州

北アイルランド

1. ファーマナ州
2. ティローン州
3. デリー州
4. アントリム州
5. ダウン州
6. アーマー州

主要都市

地理

アイルランド島の衛星写真。アイルランド島の南側、約6分の5がアイルランド共和国、残りは北アイルランドで英国領である。面積は70,282km²（北アイルランドを加えると84,421km²）、南北に約500km、東西に約300kmある。

大西洋の北東部にあり、東のアイリッシュ海でグレートブリテン島と隔てられている。

中央部は氷河によって堆積した粘土と砂を含む石灰岩の低地が広がっており、沼地や湖が多く存在する。山岳地帯は主に沿岸部に分布している。北東部に玄武岩台地があるほかはほとんどの地域が花崗岩に覆われている。

温暖なメキシコ湾流と、大西洋から吹く偏西風の影響で気候は安定した西岸海洋性気候となっており夏は涼しく、冬は緯度の高い割に寒くない。また、地域による気候の差もほとんどない。平均気温は、もっとも寒い1月と2月で4～7℃程度、もっとも暖かい7月と8月では14～17℃程度である。最低気温が-10℃より下がることや、最高気温が30℃を超えることはほとんどない。

年間の降水量は、平野では1000mm程度である。山岳部ではさらに多く2000mmを超えることもある。月ごとの降水量はほとんど変わらない。

経済

ダブリンを走るルアス。
アイルランド経済は他のヨーロッパ諸国と比べ小規模であり国際貿易に大きく依存している。かつては西欧でも長きにわたりポルトガルなどと並び最貧国のひとつに数えられたが、1990年代に入ってからEUの統合とアメリカを中心とした外資からの投資などにより急成長を遂げた。1995年から2000年の経済成長率は10%前後であり、世界において最も経済成長を遂げた国のひとつとなった。以前に経済の中心をなしていた農業は産業の工業化により重要度が低下した。現在では工業はGDPの46%、輸出額の80%、雇用の29%を担っている。近年のアイルランド経済の力強い成長は外資企業・多国籍企業や輸出が寄与するところが大きいが、国内における個人消費および建設、設備投資による影響も見逃せない。好調な経済に伴いここ数年のインフレ率は4%から5%で推移していたが、2005年度には2.3%に低下した。アイルランド国民の関心を集めている住居価格は2005年2月で251,281ユーロだった。失業率は低水準を維持しており収入も順調に増加している。世界の主要都市における調査によると、アイルランドの首都ダブリンは22番目に物価の高い都市であり、2003年度の調査から2位上昇している。アイルランドはEUの中でルクセンブルクに次いで人口あたりGDPが大きい国であり、これは世界においても4位に位置している。ただ、OECDの調査によると他の欧州諸国と比べても貧困率が高い傾向があり、今後の経済成長に期待するべきである。2007年度より、経済の急激な落ち込みが始まり、特に不動産価格の急激な下落が記録されている。同年より起きた世界的なサブプライム問題によって多くの銀行・証券会社などが巨額な損失を発表しており、また2008年には経済が2.5%程度縮小（見込み）、失業率が前年の5%から10.4%に上昇するなどユーロ圏でも特に深刻な不況に陥っているアイルランド経済：宴は完全に終わった 英エコノミスト誌 (The Economist) 2009年3月21日号 - JBpress2009年03月25日2009年5月21日閲覧。英語版のオリジナル記事はIreland's economy The party is definitely over | Mar 19th 2009 | DUBLIN From The Economist print edition - Economist.com2009年5月21日閲覧。。

農業

国土の16%が農地、47.7%が牧場並びに牧草地として利用されている。農業従事者は16万人であり、生産年齢人口（国民の67.5%）のうち、5.7%を占める（以上2003年時点の統計値）。アイルランド経済は貿易依存度が高く、同時に農業、特に牧畜業に依存している。しかし、貿易（輸出品目）の上位には農業生産物が登場せず、国内消費を満たす生産水準に留まっている。主要穀物では、オオムギ（116万トン、以下2004年の統計値）、次いでコムギ（85万トン）、第三位に馬鈴薯（50万トン）が並ぶ。野菜類ではテンサイ（砂糖大根、150万トン）が飛び抜けており、次いでキャベツ（5万トン）の栽培が盛ん。畜産ではウシ（704万頭）が中核となり、次いで羊（485万頭）、ニワトリ（1280万羽）である。このため、畜産品である牛乳の生産（550万トン）は世界シェアの1.1%に達する。

鉱業

アイルランドの鉱業は鉛と亜鉛を中核とする。2003年時点で鉛鉱の生産は5万トンで世界シェア9位、亜鉛鉱は25万トンで同8位である。ミース州ナヴァンに位置するタラ (Tara) 鉱山はヨーロッパ最大の鉛・亜鉛鉱山。他にキルケニー州とティペラリー州にも鉱山が点在する。いずれも海水を起源とする層間水が石灰岩層にトラップされて形成されたアルパイン型鉱床の代表例である。これ以外の金属資源としては銀もわずかに産出する。有機鉱物では天然ガスを採取しているが、消費量の数%をまかなうに過ぎない。埋蔵されていた無煙炭はほぼ枯渇している。

国民

20世紀における人口変化。ケルト系のアイルランド人が大多数を占める。

言語

第1公用語はアイルランド語、第2公用語は英語と規定されている。しかしゲールタハト地方などの一部を除くほとんどの地域では英語が使われている。アイルランド固有の言語であるアイルランド語は長年のイギリス支配により英語にとって変わられ、衰退してしまったが、近年は政府による積極的なアイルランド語復興政策が実行されている。政府による文書などもアイルランド語と英語の2言語で発行され、2007年にはアイルランド語はEUの公用語に追加された。テレビやラジオなどでもアイルランド語による放送がある。義務教育ではアイルランド語が必修であり、公務員試験でもアイルランド語の試験が課せられる。アイルランド語復興政策の影響で、2006年センサスによると国民の39%がアイルランド語を十分に話すことができるようになった。しかしながら、ゲールタハト地方などを除くとアイルランド語は日常会話ではあまり話されていないのが現状である。 2006年にはおよそ、7万人程度がアイルランド語を日常的に用いているという統計がある。

宗教

アイルランド共和国は国家として宗教に中立な立場を取っている。国民の約86.8%がローマ・カトリック教徒である(2006年)。アイルランドの守護聖人は聖パトリックと聖ブリジット。カトリック以外ではアイルランド国教会、長老派教会、メソジストと続く。近年イスラム教徒の増加もあり1996年にはダブリンのクロンスキーにモスクが出来た。

教育

アイルランドにおける教育システムは他の西ヨーロッパ諸国の例と大きな違いはない。各段階の公立、私立学校双方の授業、運営にカトリック教会が関与する点が特徴である。詳しくはアイルランドの教育を参照のこと。トリニティ・カレッジの物理学者アーネスト・ウォルトンは1951年にノーベル物理学賞を受賞している。

文化

『ケルズの書』の[[ヨハネによる福音書のページ。古くはケルト人による文化が栄えローマ時代の書物などにその一端が記されている。6世紀以後には『ケルズの書』に代表されるようなカトリック信仰に基づくキリスト教文化が広まった。

食文化

牧畜業が盛んなため、乳製品や肉、その加工食品が多く食されている。ジャガイモは多くの食事に添えられている。島国にもかかわらず魚の料理は少ないが、スモークサーモンは人気が高い。西部に行くと魚介類の料理が増える。近年の経済発展と共に海外の食文化も取り入れられ、伝統料理と組み合わせた多くの創作料理で外食産業を賑わせている。紅茶の消費量は世界一である。ビールのスタウトが多く作られている。

文学

ジョナサン・スウィフト。
現在の文字が導入される以前は、ケルト神話として残る神話・英雄伝説を扱う口承文学が栄えた。その後のアイルランドの文学にはアイルランド語で書かれたものと、英語で書かれたアングロ・アイリッシュ文学がある。イギリスの植民地時代、連合王国時代にはアイルランド出身の小説家により多くの優れた小説が英語で執筆された。この中には、ジョナサン・スウィフト、オスカー・ワイルドなどがいる。ジェイムズ・ジョイスは20世紀の欧米文学に大きな影響を与えた。ノーベル文学賞の受賞者として、W・B・イェーツ（1923年）、ジョージ・バーナード・ショー（1925年）、サミュエル・ベケット（1969年）、詩人のシェイマス・ヒーニー（1995年）がいる。

音楽

アイルランドの伝統音楽はダンスの舞曲、無伴奏の叙事詩歌や抒情詩歌、移民の歌、反戦歌などがある。

近年ではポピュラー音楽の分野において多くのアーティストが世界的な成功を収めている。また、多くの英国のロックバンドや、ハリウッドの戦前の監督や俳優の多くをアイリッシュ系移民が占めていた。近年のポピュラー音楽のアーティストの中ではヴァン・モリソン、ロリー・ギャラガー、ゲイリー・ムーア、シン・リジィ及びフィル・ライノット、メアリー・ブラック、シネイド・オコナー、U2、クランベリーズ、マイ・ブラッディ・ヴァレンタイン、エンヤ、ウエストライフ、ケルティック・ウーマン、ボーイゾーン、ザ・コアーズなどが世界的に有名である。また、ノーベル平和賞候補者にも選ばれた元ブームタウン・ラッツのボブ・ゲルドフもアイルランド出身である。

美術

渦巻・組紐・動物文様などが組み合わされたケルト美術はキリスト教と融合し『ケルズの書』、『ダロウの書』などの装飾写本を生み出した。また、ケルティック・クロスなどのキリスト教装飾もある。

芸能

演劇はアベイ座を中心とする文芸復興運動で、現代のアイルランド人のアイデンティティ形成に大きな役割を果たした。伝統的なアイリッシュ・ダンスを現代風にアレンジをした「リバーダンス」の公演の世界的大成功によって、アイルランド文化への再認識も進み、現在ではケルト音楽という懐古趣味的なポピュラー音楽が1つのジャンルとして人気を博すようになった。

イギリスやアメリカなどで音楽・映画・演劇などの分野におけるアイルランド系移民の文化的貢献度は高い。

映画

世界遺産

アイルランド国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が2件存在する。ニューグレンジを含むボイン渓谷の遺跡群と、絶海の孤島にある修道院「スケリッグ・マイケル」である。詳細はアイルランドの世界遺産を参照。

祝祭日

スポーツ

ゲーリックフットボールやハーリングといった伝統的なゲーリック・ゲームスが人気が高い。その他にサッカーやラグビーも人気が高い。サッカーは多くのアイルランド選手が海外のクラブチームでプレーをし、ラグビーはシックス・ネイションズの強豪国である。

国技

ゲーリックフットボールの試合
ゲーリックフットボールやハーリングなどのゲーリック・ゲームスは教育現場でも取り入れられ、広く普及している。州によるゲーリックフットボールとハーリングの対抗戦は人気があり、州毎の連帯感を演出している。優勝クラブを決定するオールアイルランド・ファイナルは毎年大変な盛り上がりを見せる。ゲーリック・ゲームスはアマチュアスポーツであり、州代表の選手も全て職業を持っている。

サッカー

サッカーは近年のワールドカップでの活躍もあり人気が高くなった。アイルランド人選手が数多く活躍するイングランドのプレミアリーグは多くの国民がテレビ観戦している。ロイ・キーンはマンチェスター・ユナイテッドで長年主将を務め人気の高い選手だった。現在、サッカーアイルランド共和国代表主将はロビー・キーン（イングランドの名門、トッテナム・ホットスパーFC所属）が務めている。他の代表選手も、イングランドやスコットランドのチームで活躍している。

ラグビー

ラグビーアイルランド代表はアイルランド共和国と北アイルランドとの合同チームとなっている。アイリッシュ海の両側の国で作ったラグビーのドリームチームのブリティッシュ・アンド・アイリッシュ・ライオンズで主将を務めたのはブライアン・オドリスコルだった。

競馬

アイリッシュダービーに代表されるアイルランドの競馬も盛んである。年間の競走数は平地が850、障害が1350となっており、世界で唯一平地より障害競走の方が多い国である。合計の競走数2200はヨーロッパでは8位に過ぎないが、馬券売り上げは10倍もの競走数を誇るイタリアより多く、30億ユーロでヨーロッパ3位である。サラブレッド生産規模は世界第3位の年間12000頭で、世界の10%にも上り、イギリスやフランスの競馬を影から支えている。

ゴルフ

アイルランドのゴルフコース。
各地に多くのゴルフコースがあり庶民的なスポーツとして人気がある。国際的コースも多く2006年のライダーカップはアイルランドで行われた。

著名な出身者

参考文献

脚注

関連項目

• アイルランド関係記事の一覧
• アイルランド人の一覧
• アイルランド人
• アイルランド系アメリカ人

外部リンク

政府

• アイルランド共和国政府
• アイルランド大統領府
• アイルランド首相府
• アイルランド語
• アイルランド大使館
• アイルランド政府産業開発庁

日本政府

• 日本外務省 - アイルランド
• 在アイルランド日本国大使館

観光

• アイルランド政府観光庁

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島国
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共和国